EMCジャパン株式会社（略称：EMCジャパン、本社：東京都新宿区、代表取締役社長：諸星 俊男、URL: http://japan.emc.com/ ）は、国立大学法人 弘前大学（大学長：遠藤　正彦）の教育・研究用のファイル・サーバ向けにストレージ・ソリューションを提供、1年半でデータ処理量が約30%増加した環境でも安定稼動を提供していることを発表しました。

弘前大学では、教育･研究や学術情報サービス、事務処理業務などのITシステム管理を、弘前大学総合情報処理センターが担っています。同センターは、教育・研究用システムのファイル・サーバ環境において、2003年2月に初めてEMCのストレージ・ソリューションを導入、2007年2月には、「EMC Celerra」および「EMC Symmetrix」を基盤にシステムの刷新を行いました。2008年7月現在、同センターが1日あたりに処理するメール件数は、システム更新時の約6万7,000件から、30%増となる8万8,000件以上に達しています。EMCのストレージ・ソリューションは、このような変化にも柔軟に対応、現在、弘前大学の教職員から学生まで約1万人に、5年以上にわたる無停止の安定した情報基盤を提供しています。

2003年2月のEMC製品導入前は、汎用のUNIXサーバとRAIDディスクによるファイル・サーバを教育用と研究用に別々に構築し利用していました。その後、学内のメール・システムの使用頻度が高まり、サーバ内にプロバイダー並みの大量のメールが蓄積されたことが原因で、応答速度が低下したため、ファイル･サーバの性能向上を目的に、新たなシステムの導入を検討しました。弘前大学は、総合評価方式の一般競争入札の結果、ネットワンシステムズとEMCジャパンの提案によるストレージ・ソリューションを採用しました。ネットワンシステムズは、負荷分散装置とファイバ･チャネル（FC）スイッチでメール･システムの環境を仮想化し、メール･サービスを安価に高速化する方法を提案、この機構の実現には、高速I/O性能を備えた信頼性の高いストレージが不可欠でした。弘前大学では、このストレージ・ソリューションにより、教育用と研究用のシステムを1つのファイル・サーバで統合しました。

弘前大学では、4年ごとにシステム環境の見直しを行っていますが、EMC製品を基盤にしたファイル・サーバ環境の可用性とパフォーマンスを高く評価し、2007年2月のシステム更新時もEMC製品を再び導入しました。2007年2月のシステム更新では、センター内のサーバをブレード･サーバとラックマウント型サーバ2種に集約し、管理性を向上させるとともに、ファイル･サーバ環境についても前回のポリシーを継承し、「Celerra NS704G」および「Symmetrix DMX800-M2」による6TBのメイン･ファイル･サーバと、5TBのバックアップ用ファイル･サーバ「Celerra NS502」を導入しました。さらに、ユーザ認証用のLDAPサーバとRaduisサーバも負荷分散装置で多重化し、学内各部局のWebサーバ用に「VMware ESX Server 2.0」を導入しています。

弘前大学では、この5年間で、従来は想定されていなかった新しい使い方の出現にも、「Celerra」のOS「DART（Data Access In Real Time）」をバージョンアップすることで、必要な機能と性能を導入し、柔軟に対応してきました。今後も、データ処理量の増加率によっては、ストレージ容量の拡張をはじめとする対策を検討しています。